EMSで送る前に確認すること 届くまでの日数と送れないもの

EMSの送り方は?届くまでの日数と、送れないもの・条件付きで送れるもの

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はじめてEMSで商品を海外に送る。ラベルはどう作るのか、何日で届くのか、そもそもこの商品は送れるのか——分からないことが多くて、郵便局に行く前に手が止まってしまう。

EMSで送る前には、送り先の国が受け付けているか、中身を送れるかを先に確かめます。日本郵便の輸送のルールと、相手の国の輸入のルールは別だからです。日本でふつうに売っている商品でも、海外へ送れないことがあります。

「EMSって、どうやって送ればいいの?」

この記事では、EMSの送り方の手順、アメリカ宛ての手続き、届くまでの日数の調べ方、送れないものと条件付きで送れるもの、発送したあとの確認を整理します。

EMSの送り方の手順

EMSは、次の順番で準備して送ります。

送り方の手順

  1. 送り先と商品の情報をそろえる
    送り先の住所・氏名・郵便番号・連絡先と、商品の情報を準備します。内容品の名前・数量・価格などを正確に整理しましょう。「雑貨」「ギフト」だけで済ませず、中身が分かる具体的な品名を書きます。
  2. 梱包して、サイズと重さを測る
    輸送中に中身が動かないように守り、液もれや破損にも備えます。箱や緩衝材を含めたサイズ・重さを測り、送り先ごとのサイズ・重さの制限も確認しましょう。
  3. ラベルを作る
    ラベルは、原則として「国際郵便マイページサービス」で作ります。手書きのラベルでは送れません。パソコンなら自宅で印刷でき、スマートフォンなら郵便局の「ゆうプリタッチ」などで印刷できます。
  4. アメリカ宛てなどは、指定された方法でラベルを作る
    関税の事前支払いが必要な荷物は、国際郵便マイページサービスではなく、指定された別の方法でラベルを作ります(下で説明します)。
  5. 郵便局に差し出す
    必要な書類とラベルをそろえて、郵便局に差し出します。集荷を使える場合もあります。発送したら、控えと追跡番号を保管しておきましょう。

手順とラベルの作り方は、日本郵便の「ご利用の流れ(EMS)」と「ラベルの作成方法」に詳しく載っています。

アメリカ宛ては、関税の事前支払いとラベルが別の方法になる

アメリカ宛てで中身が2,500米ドル以下の物品は、認定事業者のアプリなどで、申告・関税の支払い・ラベルの作成を行います(2,500米ドル超は事前の申告は不要で、米国側で輸入者が関税を負担します)。日本郵便が案内している認定事業者は、ZonosとSafePackageの2社です。

  • 2026年10月15日から、米国宛ての郵便物は原則としてすべての郵便局(国際郵便を扱わない簡易郵便局を除く)で引き受けられています。
  • 2,500米ドル以下の物品を入れた郵便物は、100米ドル以下の個人間の贈り物や書類も含めて、事前の申告の登録が必要です。免税になる場合も、事業者への手数料はかかります。
  • ラベルには「DDP」と13桁の申告番号を表示します。

出典:日本郵便「米国宛て郵便物の引受け対象の拡大」(2026年10月14日掲載)。条件は変わることがあるので、送る前に最新のお知らせを確認しましょう。

届くまでの日数の調べ方

届くまでの日数は、どこから送るか(発送元)と、どこへ送るか(送り先)で変わります。「海外なら一律〇日」ではありません。日本郵便の「料金・日数を調べる」で、発送元の都道府県と送り先を選んで、EMSの目安を確認しましょう。

送り先(東京から送る場合)EMSのお届け日数の目安
シンガポール2日
タイ3日
イギリス5日
ドイツ5日
フランス6日
アメリカ11〜12日

送るものの種類や重さによって変わることがあります。実際の日数は、日本郵便の「お届け日数表(EMS:関東)」などで確認してください。

日数の表は、配達日を約束するものではありません。原則として差し出した日は含まれず、通関、土日・祝日、飛行機の遅れや欠航、遠い地域への配達などで長くなることがあります。販売するときの発送・配達の案内にも、余裕を持たせましょう。

送れないものと、条件付きで送れるもの

送れないものと、条件を満たせば送れるものを分けて考えます。

商品の例扱い
モバイルバッテリーリチウム電池だけの扱いになり、国際郵便では送れません。
電池入りのカメラ・スマートフォンなど機器に取り付けた状態であること、電池の容量・数、送り先などの条件を満たす場合に送れます。
香水・マニキュア・スプレー缶など燃えやすい液体や高圧ガスなどの危険物に当たり、国際郵便では送れません。
食品・植物・動物由来の商品など相手の国の輸入の禁止、検疫、許可・証明書などを確認します。

発送したあとに確認すること

発送したら、追跡番号で配達の状況を確認します。長く動かないときは、追跡番号・差し出した日・送り先・中身を整理して、日本郵便に問い合わせましょう。

送り先の税関から書類や支払いを求められている場合は、その対応も必要です。

仕入れる前に、送れるかを確かめる

大切なのは、「送料を払えるか」より先に、「その商品を、その国へ送れるか」を確かめることです。物販では、仕入れる前に発送の条件を確認しておくと、買ったあとに送れない在庫を抱えるリスクを減らせます。

EMSの料金と、送料の見積もりで気をつけることは、こちらの記事で詳しく解説しています。

EMSの料金を詳しく解説EMSの料金はいくら?アメリカ宛ての料金表と、送料を見積もるときに気をつけること

まとめ

EMSは、送れるかを確かめてから、情報をそろえ、ラベルを作って差し出す流れで送ります。

  • 送り先と商品の情報をそろえ、具体的な品名を書く
  • ラベルは原則として国際郵便マイページサービスで作る。手書きでは送れない
  • アメリカ宛ては、認定事業者(Zonos・SafePackage)で申告・関税の支払い・ラベル作成をする(2026年10月15日からは原則すべての郵便局で引き受け)
  • 届くまでの日数は発送元と送り先で変わる。日数の表は配達日の約束ではない
  • モバイルバッテリーは送れない。電池入りの機器や食品などは条件を確認する
  • 仕入れる前に、その商品をその国へ送れるかを確かめる

よくある質問

EMSのラベルは手書きでも送れますか?

送れません。ラベルは原則として国際郵便マイページサービスで作ります。パソコンなら自宅で印刷でき、スマートフォンなら郵便局のゆうプリタッチなどで印刷できます。

EMSでアメリカまで何日かかりますか?

東京から送る場合の目安は11〜12日です。発送元・送るもの・通関や飛行機の状況で変わるため、日本郵便の料金・日数の検索で確認します。日数は配達日の約束ではありません。

モバイルバッテリーはEMSで送れますか?

送れません。リチウム電池だけの扱いになり、国際郵便では送れません。電池入りのカメラなどは、機器に取り付けた状態などの条件を満たす場合に送れます。

アメリカ宛てのEMSは、どこの郵便局から出せますか?

2026年10月15日から、原則としてすべての郵便局(国際郵便を扱わない簡易郵便局を除く)で引き受けています。2,500米ドル以下の物品は、認定事業者のアプリなどで事前に申告し、DDPと申告番号を表示したラベルで差し出します。

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※本ページは一般的な情報提供を目的としたものです。料金・日数・送れるものの条件、米国宛ての手続きは変更されることがあります。最新の内容は日本郵便の公式の案内でご確認ください。