市場トレンド米国市場スケールモデルタミヤ

米国でタミヤなど日本のスケールモデル・RCが定番

大人の趣味として需要は底堅い。キット本体の基本関税は無税、塗料・電池・無線は別に確認

米国では日本のプラモデルやRCが大人の趣味として親しまれている(画像はイメージ)

米国で、日本のスケールモデル(プラモデル)とRC(ラジコン)が、作って走らせる大人の趣味として底堅い需要を保っている。中心にいるのはタミヤ(Tamiya)だ。1980年代のRC黄金期に米国の店頭に広く並び、多くの米国人が親しんで育ったブランドで、いまもオフロードバギーの定番が売られている。輸出では、キット本体のプラスチック部品は基本関税が無税で、送りやすい商材だ。

スケールモデルは、戦車・車・飛行機・艦船などを縮尺で再現した模型だ。コロナ後に在宅の趣味へ戻った層がそのまま定着し、市場を支えている。一方で、模型用の塗料・接着剤、RCの無線と電池は、キット本体とは別に確かめる必要がある。

この記事はタミヤなどのスケールモデルとRCを扱う。バンダイのガンプラは別の記事で取り上げている。

世界の市場、買い手の中心は大人に

調査会社の推計では、世界のプラモデル市場は約15〜26億ドル(約2,400億〜4,200億円)の規模だ。RC市場は約32〜34億ドル(約5,100億〜5,400億円)とされる。どちらも、玩具寄りに数えるか趣味用に絞るかで、調査会社ごとに定義と数字に幅がある。

市場を引っ張っているのは、買い手の中心が子どもから大人へ移ったことだ。コロナ後に在宅の趣味へ戻った層が定着した。YouTube、Reddit、Instagramには作り手の集まりがある。入門キットから複雑なキットへと進む流れが、続けて買う動きを生んでいる。

いまの中核は、大人のコレクターやモデラー、RCのレースを楽しむ層だ。

市場規模は1つの決まった値ではなく、傾向として見る数字だ。円の金額は1ドル≒160円で換算した目安。

タミヤ、1980年代のRC黄金期に地位

タミヤは静岡の模型メーカーで、スケールモデル・RC・ミニ四駆の世界的なブランドだ。1980年代のRC黄金期には、米国のホビー店から量販店まで広く出回った。

オフロードバギーの「The Grasshopper」や「The Hornet」で、「RCといえばタミヤ」という地位を築いた。この定番の入門キットは、米国の公式サイトで約68〜75ドルだ。

ミニ四駆は、タミヤの電池で走る小型のレーシングカー模型で、累計1億9,000万台を超える。精度、組み立てる楽しさ、交換部品(スペアパーツ)の豊富さが評価されている。米国法人のTamiya America(カリフォルニア州)が、現地のレース文化を支えている。

キット本体は基本関税が無税、塗料と接着剤は危険物

輸出では、送りやすいものと送りにくいものを分けて考える。

キット本体のプラスチック部品は、米国の関税分類(HTSコード)で9503の項に入る。現行のHTSでは基本関税(MFN)は無税だが、追加関税は品目と原産国によって変わるため、出荷のときに確かめる必要がある。

模型用の塗料と接着剤(セメント)は、引火性の液体で危険物に当たる。キットと一緒には原則として送れないため、米国で買ってもらう前提にするのが無難だ。

RCは無線・電池・年齢表示を確認

RCは、キット本体のほかに確かめる点が3つある。

  • 無線。RCに送信機(プロポ)や受信機といった無線の機器が入る場合は、米連邦通信委員会(FCC)の機器認証(Certification)が要る。
  • リチウム電池。RCのリチウム電池は、航空輸送に充電30%以下や梱包の要件といった制約がある。電池だけを送る場合や予備の電池(UN3480)は旅客機に載せられず、貨物機に限られる。機器に内蔵した電池や機器と一緒に梱包した電池(UN3481)は、要件を満たせば旅客機でも運べる。
  • 年齢表示。子ども向けとして売ると、米国の玩具の安全規格ASTM F963や、米消費者製品安全委員会(CPSC)の第三者試験の対象になり得る。子ども向けの品に当たるかは、年齢表示だけで決まるものではなく、CPSCが総合して判断する。
スケールモデル・RCを米国へ送るときの確認点
品目思い込みやすいこと実際
キット本体(プラスチック部品)高い関税がかかると思われがち。HTS 9503で、基本関税(MFN)は無税。追加関税は品目と原産国で変わる。
模型用の塗料・接着剤一緒に送れると思われがち。引火性の液体で危険物に当たり、原則として同梱できない。
RCの無線そのまま売れると思われがち。無線の機器が入る場合は、FCCの機器認証が要る。
RCのリチウム電池そのまま空輸できると思われがち。充電30%以下などの要件がある。電池だけや予備の電池は貨物機に限られる。
解説

キット本体を主役に、塗料・電池・無線を切り分ける

スケールモデルとRCは、日本から米国へ売る事業者にとって扱いやすい商材になり得る。タミヤのように米国で長く親しまれてきたブランドがあり、買い手の中心は大人だ。キット本体は基本関税が無税で、送りやすい。難しく見えるのは、塗料・接着剤、電池、無線が混ざるときだけだ。

動き方は次の順で考える。まず、キット本体を主役に据える。塗料と接着剤は商品から外し、米国で買ってもらう前提にする。RCを扱うなら、無線の機器がFCCの機器認証を得ているかを確かめる。リチウム電池を付けるなら、電池だけか機器と一緒かで空輸の条件が変わる点を押さえる。そのうえで、商品ページとパッケージを大人向けの趣味の品としてそろえる。ただし、子ども向けの品に当たるかは表示だけでは決まらず、CPSCが総合して判断する。

追加関税は品目と原産国で変わる。市場規模の数字にも大きな幅があり、売れ行きや利益が約束されるものではない。送料・手数料・関税を引いて利益が残るかは、仕入れの前に計算しておきたい。

(ワールドシフト編集部)

キーワード解説
  • スケールモデル:実物を縮尺で再現した模型。戦車・車・飛行機・艦船などがあり、組み立てキットが中心。
  • タミヤ(Tamiya):静岡の模型メーカー。スケールモデル・RC・ミニ四駆の世界的なブランド。米国法人はTamiya America。
  • RC(ラジコン):無線で操縦する模型。RCカーなど。無線はFCC、電池は輸送の規制の対象になり得る。
  • ミニ四駆:タミヤの、電池で走る小型のレーシングカー模型。累計1億9,000万台を超える。
  • FCC認証:米国の無線機器の認証(Certification)。RCの送信機(プロポ)や受信機など、電波を出す機器に要る。
  • ASTM F963:米国の玩具の安全規格。主に12〜14歳未満向けの玩具が対象で、大人向けの趣味の品は対象外になりやすい。子ども向けに当たるかはCPSCが総合して判断する。
Q&A:よくある質問
タミヤなど日本のプラモデルやRCは、米国で売れていますか?
大人の趣味として底堅い需要があります。タミヤは1980年代のRC黄金期の中心ブランドで、コロナ後に在宅の趣味へ戻った層が定着しました。
世界のプラモデル市場とRC市場の規模はどのくらいですか?
調査会社の推計で、プラモデル市場は約15〜26億ドル(約2,400億〜4,200億円)、RC市場は約32〜34億ドル(約5,100億〜5,400億円)です。円は1ドル≒160円で換算した目安です。調査会社によって定義と数字に幅があるため、傾向としてご覧ください。
スケールモデルの組み立てキットを米国へ送ると、関税はかかりますか?
キット本体はHTS 9503に入り、現行のHTSでは基本関税(MFN)は無税です。ただし追加関税は品目と原産国で変わるため、出荷のときにご確認ください。
模型用の塗料や接着剤も、キットと一緒に米国へ送れますか?
原則として同梱できません。模型用の塗料と接着剤は引火性の液体で、危険物に当たります。キット本体と分け、米国で買ってもらう前提にするのが無難です。
RCの無線やリチウム電池を米国へ送るときは、何に注意が要りますか?
無線の機器が入る場合は、FCCの機器認証が必要です。リチウム電池は航空輸送に、充電30%以下などの制約があります。電池だけや予備の電池(UN3480)は貨物機に限られ、機器に内蔵・同梱した電池(UN3481)は要件を満たせば旅客機でも運べます。
大人向けのスケールモデルやRCは、米国の玩具の規制にかかりますか?
子ども向けとして売ると、ASTM F963やCPSCの第三者試験の対象になり得ます。子ども向けの品に当たるかは年齢表示だけでは決まらず、CPSCが総合して判断します。
バンダイのガンプラも、この記事の対象ですか?
いいえ。ガンプラ(バンダイ)は別の記事で扱っています。この記事は、タミヤなどのスケールモデルとRCが対象です。
出典本記事は、Business Research Insightsの模型キット市場のレポート、Tamiya USAの公式サイト(製品・価格)、USITCの米国関税率表(HTS 9503)、FCCの機器認証と輸入の案内、CPSCの玩具の安全に関する案内、IATAのリチウム電池の手引きをもとに、事実を整理したものです。市場規模は調査会社によって定義と数字が大きく異なるため、幅で示した推計です。タミヤの価格はTamiya USA公式での確認値で、変わることがあります。キット本体の基本関税(MFN)が無税であることは現行のHTSによるもので、追加関税は時点・品目・原産国で変わります。円の金額は1ドル≒160円で換算した目安です。「解説」は当社(WorldShift)の意見で、売れ行きや売上・利益、通関の結果を保証するものではありません。

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